大会の裏側で渦巻く最も強大な力、それが巨大な資金流動だ。急成長を遂げたスポーツ放映権・メディア産業は、世界的な放映権料の高騰を引き起こし、今や大会の開催時期や競技日程すら左右する権力を握るに至った。
日本においても、長年NHKと民放がタッグを組んだジャパンコンソーシアムが莫大な資金を投入し、独占的な放送網を構築してきた。しかし、動画配信サービスの爆発的な普及に伴い、国内の競技普及を担う日本オリンピック委員会（JOC）や各競技団体も新たなマネタイズモデルの構築を迫られている。従来のテレビ放送枠を巡る争奪戦は、もはや過去の遺物となりつつある。
