同時期から近年において、関西の大手私鉄各社も相次いで運賃改定やバリアフリー料金の加算を行いました。近鉄、阪神、阪急、南海、京阪の動きを比較すると、各社の置かれた経営環境の違いが鮮明に浮かび上がります。
阪急や阪神、京阪がバリアフリー加算（一律10円程度）を中心とした改定にとどめたのに対し、近鉄や南海はベースとなる運賃本体の改定に踏み切りました。近鉄の平均17.0％という改定率は関西大手私鉄の中で最大規模となりましたが、これは長大な非都市部路線を抱える同社特有のインフラ維持コストを反映した結果です。
SNSやネット掲示板における利用者の反応を分析すると、改定直後は「毎月の定期代がきつい」「長距離移動の出費が増えた」といった悲鳴が多く見られました。しかし、8A系をはじめとする快適な新造車両の稼働や、駅ホームの安全対策が具体化するにつれ、「老朽化した車両が多かったので納得の投資」「通学定期を据え置いた姿勢は評価できる」といった冷静かつ好意的な評価へと変化しています。
